帰属過程

・帰属 attribution
■	ある現象(結果)の原因となる対象の固有の属性を知る仮定のこと。 自己を取り巻く環境に生起する様々な事象の原因を何らかの要因に帰する認知的プロセス。 最も狭義では、「因果関係の推論」、広義に捉えれば「他人や自分を含む環境内の対象の、固有の属性やdisposition(傾性)を認知すること」。 帰属の理論的枠組みを最初に提唱したのはHidderである。 彼は内的帰属(行為者の能力、性格に帰属させること)と外的帰属(環境、状況などに帰属させること)という概念を初めて提出した。 初期の帰属理論では、「属性推論は原因の推論を前提としてなされる」(内的原因帰属をした後に特性推論が行われる)というものであった。 近年では、Gilbert(1995)の特性推論モデルに象徴されるように、行動の観察から、まず、自動的に特性が推論されるという考え方が有力になっている。

(1)	Kelley, H.H.の共変モデル(ANOVAモデル) covariance model
■	行動の原因として、共変原理「事象の原因は、その事象が生起したときに存在し、生起しなかったときには存在しない」を適用し、 (1)実体(行為の対象) (2)人(行為の主体) (3)時／様態(状況) の要因で検討される。 その際、用いられる基準として、次の３つを挙げている。 (a) 一貫性 consistency ■ ある人のある対象に対する反応はどのような状況でも変わらないか (b) 弁別性 distinctiveness ■ ある人のその反応は他の人々と一致しているか (a) 合意性 consensus ■ ある人のある対象に対する反応は他の人々と一致しているか これら３つの基準がすべて高い場合、反応の原因は実体に帰属される。(外的帰属) 合意性と弁別性が低く、一貫性のみ高い場合は、行為者の属性に帰属する。(内的帰属)

(2)	因果スキーマモデル causal schema model
■	以前に経験した類似の事態から、その種の行動がどのような原因によって生ずるものであるかに関する一定のスキーマをすでに持ち、それによって帰属が決定される。 ・複合必要因果図式 ■ 原因Ａと原因Ｂの両方が必要だというスキーマを適用する。 (例) ノーベル賞を受賞したのは、才能と研究設備の両方に恵まれていたからだ。 ・複合十分因果図式 ■ 原因Ａか原因Ｂのどちらかが必要だというスキーマを適用する。 (例) ある選手がＡチームではなくＢチームに入団したのは、年収が高かったからかもしれないし、監督との相性がよかったからかもしれないし、または両方だったかもしれない。 しかし、明らかにＢチームのほうが年収が高いとわかると、それが入団の理由だと確信する。

(3)	JonesとDavisの対応推論モデル correspondent inference model
■	JonesとDavisはHidderの考えを受け、特に行動の原因が行為者の内的属性(性格・態度)に帰属される場合の条件を詳細に分析し、内的帰属がなされるかどうかは対応性が決め手と考えた。

■	・対応性 correspondence
	■	行為と属性を結びつける論理的必然性がどれくらいあるかを意味し、これが高いとき人は確信を持って好意をその属性に帰属させる。

■	・対応性を規定する要因
	■	(1)	外的圧力の有無 強制されたり役割期待に基づく場合は対応性が低くなり、そうでなければ高くなる。
	■	(2)	非共通効果の数 その行為をすることによって他では得られない特別な効果が多く期待できるとき対応性は低くなり、そのような効果が少ないとき高くなる。
	■	(3)	社会的望ましさ その行為が社会的規範に合った望ましいものであれば対応性は低くなり、規範に外れた望ましくないものであれば高くなる。

■	cf.自動的特性推論 spontaneous trait inference
	■	原因帰属を媒介せずに、行動から直ちに属性を推測している。

■■■	同定	→	特性推論
			■↓余裕があったら
			努力を要する状況修正 (注意資源を使用)	←	帰属